「住宅の価値は立地で決まる」は本当に正しいのでしょうか。都心などの価値ある好立地の場所に住宅を買ったとしても、職場に遠い、子供の学校が遠い、スーパーが遠く生活が不便などの項目があれば、居住者にとってはその住宅価値は低くなってしまいます。大多数の人が価値があるとする場所も、自分にとって価値が低ければ、それを購入し居住するという選択はしません。購入する人にとって良い立地条件とはどのようなものでしょうか。今回は、住宅購入の選択基準として、都心と地方の立地条件の良し悪しについてご紹介していきます。
　

　

立地条件の尺度（良し悪し）

まず１つめは、先に述べたように、「個人的な尺度」の基準です。居住者の生活圏（通勤や通学）によって立地条件の良し悪しが判定できます。次に「普遍的な尺度」、つまり人気の場所ということになります。人気場所の多くは「居住の快適性」によって決まり、交通の便、買い物等の生活便、環境の良し悪し、治安等の安全性などです。さらに最近では、豪雨や地震・津波など「自然災害への抵抗力」なども含めて人気のランクが分けられています。
　

都心の場合

交通アクセスの良さ・情報の早さ・教育の充実などを優先されたい方であれば、都心を選択される方が多いでしょう。目安として都心の駅から距離は徒歩5分以内、傘なしで玄関まで到達できる駅直結などであればその分地価は高くなりますが、圧倒的な利便性を有しています。また、各駅停車ではなく急行や快速などが停まる駅は利便性が高く人気もあります。しかし、緑豊かで閑静な住宅街の中という立地条件の希望であれば、駅からの近さとは両立しないことが多いため、優先順位をあらかじめ決めておく必要はあると思います。
　

地方の場合

地方を選択する場合、自然環境や子育てを重視される方が多いかと思います。優先順位として「個人的尺度」が優先的となり、お子様がいる場合は、通学路の確認があるのではないでしょうか。小学校までの距離が近いこと、通学路に危険な道がないかどうかがポイントになります。また、買い物の便利さも優先順位として高いでしょう。大型スーパー、ホームセンターなどが家から近いと好立地として挙げられます。しかし、残念ながら駅などから遠いケースが多く、車などを所有する必要がでてくるのも地方の特徴かもしれません。

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